転職お役立ちガイド

転職・求職を成功させるために、プロの視点からアドバイスをご紹介致します。

人事のプロからのアドバイス

求職者

■ 応募前に

- 希望職に就くために出来る事は?

就労できるビザステータスであるかがアメリカでの就職できる可能性に大きく影響します。就労ビザに関しては企業にスポンサーになってもらう必要がある他、学歴や職務経験における条件を満たしていないといけません。
渡米前に求人に応募しても一つも面接が入らないということがほとんどです。地域情報を調べたり、ビザ取得について弁護士やアドバイザーに確認したり、人材紹介・派遣会社に相談することをお勧めします。また面接にこぎつける為には、英文の履歴書(レジュメ)を作っておく事が必須です。
近年、リンクトインなどのソーシャルメディアを使ったリクルーティングが盛んですので、企業のHRやリクルーターの目に届くようにプロフィール作成をし、常に情報をアップデートしておくことをお勧めします。推敲することで自己理解に繋がる他、履歴書やプロフィールのクオリティも上がってきます。

- 語学力について(TOEIC、TOFEL、英検等の具体的な数字や、それ以外に実践的な会話力の必要性や業種ごとに求められる語学力の違いなど)

一般的にはTOEIC800点以上がビジネスにおける英語力を持ち合わせているレベルと言われています。TOFELや英検は海外就職においてはあまり使いませんが、英語に興味がある、もしくは基礎を勉強している、というアピールになるかもしれません。海外生活の経験の有無は、コミュニケーション能力や積極性・主体性があるかを量る基準にする人事も多く、海外経験がない方より書類審査や面接での選考がスムーズに行く傾向があります。面接時には、英語で「自己紹介や自分の夢を語って下さい」といった質問がありますので、面接時に語学力をアピール出来る機会があります。面接官が日本人でも、英語力を試されることがほとんどです。

- 自分にあっている勤務先を見つける方法

条件、ロケーション、会社の規模など、自分の『譲れないポイント』を知った上で、ジョブサーチをし、自分にあった勤務先を見 つける事が重要です。条件検索を使って希望の勤務先を見つけましょう。

また、面接時にフランクに質問出来るケースも多いので、不明な点は出来るだけ入社前に聞きましょう。
日系企業の場合、給与や昇格、残業に関して聞きづらいという事もあるので、人材派遣会社を通している場合は担当のリクルーターを通し確認することをお勧めします。あとは、給与や勤務開始時期など交渉が必要になる場合は、状況を見ながら慎重に行いましょう。

- 履歴書の書き方(業種による違い、上手い自己アピール方法)

履歴書のフォーマットは自由です。一般的に、パッと見て面接してみたいと思う履歴書は応募しているポジションに合わせてカスタマイズされているものです。例えば、Human Resource(HR)のポジションに応募する際は、前職が総務でだとしてもHRの業務に近い業務内容を中心に記載していきます。『御社の求めているスキルを持っています。前職で経験ありますので即戦力になります。』という事をいかにアピール出来るかが重要です。求人広告に記載されている募集要項のキーワードを履歴書の多く入れることで書類選考を通過する履歴書を作りましょう。

- 面接について(服装、マナーなど)

面接官のスタイルによってアプローチを変えていくというのも有効な手段の一つです。面接室に入った瞬間の面接官の表情や行動にあわせ、握手するなどフレンドリーに対応するか、日本風で堅め・真面目に振舞うかといった点です。英語と日本語の違いによって自然に印象が変わる場合もありますが、面接後にアメリカ人の場合には握手、日本人の場合にはお辞儀をする、といった文化の違いは弁えておきましょう。服装においては、職種によって多少差はありますが日本と差はありません。スーツ着用をお勧めします。
また、事前に面接官の情報が分からない場合は、英語と日本語の両方で面接の練習をしておくことをお勧めします。

■ 雇用/解雇 (入社、退社)

- 現職の円満退社方法

基本的なルールとしては、2週間に辞表を提出する事です。
ポジションの重要性によっては、1ヶ月間を要する場合もありますが、引き継ぎや必要書類提出等の為に2週間は少なくとも必要です。
退職届、辞表(Resignation)は、オンライン上でフォーマットを検索し、カスタマイズして使うのが良いでしょう。提出に関しては、Eメールにて送付する場合が多いと聞きますが、必ず上司とFace to Faceできちんと退社理由や引き継ぎ方法等を話し合い、スムーズな退社を心がけましょう。 いい加減な退社をすると仲間やお客様に迷惑をかけるだけでなく、転職する際に採用企業が実施するReference Checkにおいて、前職での行いにおいてよい評価をもらえなくなる可能性もあります。
法的な入/退社手続きはこちら

- Referenceについて

こちらも日本と海外での違いかと思いますが、6-8割の採用企業が入社前の採用予定者に対しReferenceやBackground check(身元調査)を実施します。パソナの場合では、企業の要望に応じて日本の職歴や学歴調査もおこないます。

- 求職者の方へアドバイス

場数を踏む!という事が重要です。
チャンスがあれば出来るだけ多くの面接をしてみましょう。
内定が決まらないからと言って自信をなくすのではなく、面接の度に成長していると考え、出来るだけ多くの経験を肥やしにして、自信のある態度で面接に臨みましょう!

雇用者

■ 募集にあたって

- 応募者の中から、自社にあった人材を見つけるコツ

同業界での同ポジションにいた人材が即戦力になる=ベストマッチと評価されることが多いですが、長期にわたり活躍する人材を雇うためには、「この会社に合っているか」「この人がこの会社で活躍できるか」を考える必要があります。特にアメリカの転職者は、自分のスキルを上げるための転職を繰り返しますので、会社が良いと思った人でも従業員が「この会社では自分のスキルをいかせない」と思ったらすぐに辞めてしまいます。即戦力になる人材と長く会社に貢献してくれる人材の両方を持ち合わせる人の採用は難しいので、現地の人材会社に相談したり人事経験のある人のアドバイスを受けることをお勧めします。

- 日本の企業様がこちらに初めて進出する場合

文化の差は大きいので、米国の労働法を熟知しておく必要があります。
「家族はいますか?」などの日本では一般的な質問が、差別やハラスメントなどの問題になることがあるので、採用時だけでなくアメリカで従業員を持つ際は、人材会社や雇用弁護士のアドバイスを受けることをお勧めします。

求職者 & 雇用者

■ 応募にあたり(求職者)

- 日本とアメリカの違い(アメリカ人と働く場合の留意点、働くスタンス等)

様々な仕事があると思いますが、アメリカの仕事というのはジョブディスクリプションがしっかりとあり、例えば「あなたの仕事はAdministrative 1」というポジションであれば、何をしなければいけないのかが明確です。

- オーバータイム(残業)や休日出勤に関して

求人広告に記載する時点で明確にする必要があります。また、労働法をしっかりと理解した上で進めないとトラブルの原因にもなります。
求職者も、自分のライフスタイルに合わせて就職活動をするので、入社してみたら違う、という事では離職の原因にもなりますし、企業が『変わってくれるだろう』と期待するのも評価を下げてしまう原因になります。

- 文化の違いや、どういった方々が面接に来てくれるか、あらかじめ学ぶ方法はありますか?

やはり人材紹介を通じて、面接する人の基本情報をもらう事のメリットは大きいと思います。企業様のカルチャーや人材希望から適切な人材をご紹介出来るので、入社後にお互いが『こんなはずでは無かった』というミスや、気に入った人材を見つけるまでスクリーニングの時間がかかり過ぎる、といった問題を防ぐ事が出来ます。

徳丸 佳代

徳丸 佳代 | Pasona N/A

大手人材紹介・派遣のパソナにてリクルーティングマネージャーを務める。2006年にUCLAの心理学学士号を取得後、米国パソナに就職。年間500人を超える求職者にキャリアコンサルティングを提供する。SNSでの就職・転職情報の配信や、大学や人事系セミナーのゲストスピーカーとしても活躍中。

https://www.pasona.com

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